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太陽熱温水器・太陽熱利用給湯システム

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太陽熱温水器・太陽熱利用給湯システム

太陽熱温水器・太陽熱利用給湯システム

当社は主に特別養護老人ホームや介護老人保健施設などの福祉施設様に太陽熱エネルギーをはじめとして再生可能エネルギーをはじめとして再生可能エネルギーの利用による光熱費削減のご提案と補助金の利用提案及び申請業務を行っている会社です。
入所者様の入浴介助などでお湯を多く使う施設様に今当社がおすすめしているのが太陽熱エネルギー利用した給湯システムを利用すれば毎月莫大な金額がかかっているガスや重油等の燃料費を減らすことができ、施設の大幅なコスト削減が実現します。
自然エネルギーなので環境にやさしく、高騰や枯渇の心配もありません。
施設のコストダウンをお考えでしたらまずは一度お気軽にご相談ください。

太陽熱エネルギー利用とは

太陽熱エネルギー利用とは

太陽熱利用とは、太陽光に含まれる赤外線を熱として給湯等に利用することで、既存の再生可能エネルギー利用機器の中では最もエネルギー変換効率(40~60%)や費用対効果が高い利用方法となっています。
太陽の熱でお湯を作るので給湯ボイラーに使っているガスや重油を削減できます。

多くの福祉施設様が太陽熱利用システムを導入しています!

太陽熱エネルギー利用を導入した施設様より月々の燃料費が削減できたとご満足の声を数多くいただいております。
太陽のエネルギーを利用しているので環境にやさしい設備です。また、寒冷地および積雪地域においても利用できるシステムをご提案致しますので冬場でも安心です。
搭載いただいた施設関係者の皆様のご紹介で太陽熱エネルギーを利用してコストダウンに成功している施設様が増えています。
完成の際に導入施設様の見学会も開催しておりますので実際の設備をご覧いただけます。

製品紹介

製品紹介

当社は、日本エコル社製の真空管型太陽集熱器を採用しています。
集熱した熱を「ヒートポンプ」で熱搬送する方式の集熱器で、従来の水を循環させる方式のパネル(平板型太陽集熱器)と違い、高効率のパネルであり、不凍液へ熱交換しますので冬期使用、寒冷地使用の問題は全くありません。

特徴

  1. ガラス管内部に熱搬送スピードの速いヒートパイプ採用することにより、【集熱効率】約70%
  2. 貯湯タンクは分離設置の為、屋根荷重の負担軽減
  3. 不凍液循環により寒冷地での凍結の心配は無し
  4. 高効率な集熱パネルですので、給湯使用量の多い施設関係、業務用向き

光熱費削減シミュレーションで具体的にご提案します。

光熱費削減シミュレーション

施設様の各種情報を踏まえて具体的にどのくらい燃料費が削減されるかを数値化して分かりやすくご提案することができます。

施設様の燃料・入浴に関する情報
例)入所人数・年間化石燃料使用料・浴槽温水交換ペース・週間入浴スケジュール等を当社担当者までお知らせください。
ご相談・お見積・シミュレーション・資料等はもちろん無料です!
ご都合のいい日時をお知らせいただければ担当者が詳しいご説明にお伺いいたします。

設置には補助金が利用できます!

設置には補助金が利用

社会福祉法人・医療法人の場合は一般社団法人新エネルギー導入促進協議会より補助金が交付されます。
なんとその補助率1/2!設置費用の半分が交付される補助金で補えます。
また、補助金の申請にかかわる業務はすべて当社が致しますので面倒な手続きはご不要です。
設置後の報告なども当社が責任を持って代行いたしますので安心してお任せ下さい。

経済産業省 資源エネルギー庁 平成28年度予算
再生可能エネルギー事業者支援事業費補助金について

再生可能エネルギー利用設備の導入する民間事業者を対象に補助金を申請することができます。

民間事業者とは、民間企業及び青色申告を行っている個人事業主。
  地方公共団体・非営利民間団体等は環境省の「平成28年度 再生可能エネルギー電気・熱自立的普及促進事業」の対象です。

補助対象経費

  1. 設計費
  2. 設備費
  3. 工事費

補助率

補助対象経費の1/3以内
太陽光発電の場合、補助対象経費の1/3以内と10万円/kWのいずれか低い額
SⅡが認める、民間事業者が地方公共団体から指定・認定を受け、かつ先導的な事業の場合、補助対象経費の合計額の2/3以内を補助する場合があります。

補助対象設備

熱利用設備
再生可能エネルギー由来の熱を有効利用する熱利用設備を導入する事業者が対象
熱を利用する区域・用途に占める再生熱の割合(再エネ率)が10%以上、または再生熱の年間総発熱量200GJ以上の設備

熱利用設備

発電設備
自家消費を目的として再生可能エネルギー発電設備を導入する事業者が対象
「固定価格買取制度」において設備認定を受けないこと
再生可能エネルギー発電設備の年間発電量が、ひとつの需要先の年間消費電力量の範囲内である設備

発電設備

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